2015年05月11日
山奥へも救援ネパール精舎に住民百人超宿泊
仏陀生誕の地へ恩返し - 幸福の科学がネパール大地震の救援活動 2015.05.09
4月下旬、ネパールを大地震が襲った。死者数は7800人を超え、負傷者数は約1万6000人、全半壊した建物は56万戸に上り、雨期を控えた被災地は新しい局面を迎えつつある。各国が救援隊を送り込んでいるが、山奥の村などには支援が行き届いてはいないようだ。
首都カトマンズにネパール支部精舎を持つ幸福の科学による救援活動について紹介する。
ネパール支部精舎が救援活動の拠点に
幸福の科学ネパール支部精舎は、80年に一度の地震にも耐えられる設計のため、周辺の建物の被害が大きかった割に、精舎の被害はほとんどなく、救援活動の拠点として活用され、数日間は周辺の住民が百数十人宿泊した。
地震直後は、精舎では水道や電気が途絶え、食料の備蓄も心許なかったが、電話はかろうじて通じた。職員が水や食料、トラックを調達し、インドから初めての救援物資が精舎に到着したのは29日の午後2時。
きめ細やかな支援に感謝の声が集まる
各国から送られた救援物資はカトマンズの空港を経て、町までは届けられているが、山奥の村には移送手段がないため取りに来られない人も多いという。ネパール支部精舎では、精舎周辺の人々への水と食料の配布のほか、山奥の村に住む信者から連絡を受け、必要な物資を届けている。地震でがけ崩れが起き、通れない道もあるため、一度、現地を視察してから運んでいるという。
こうしたきめ細やかな救援活動の中で、震源地に最も近いゴルカ近くのブンコットニ村に物資を届けたときには、「政府の手も山奥までは届かない。初めて救援に入ってくれたハッピー・サイエンスのおかげで、命が助かった」という感謝の声が上がった。また、ある村では、骨折したまま動けないなど町まで出られない怪我人が沢山おり、日本の医師免許を持つ幸福の科学の職員が現地に入ったところ、怪我をしたのに治療を受けられない人が70人集まったため、応急処置をした。こうした活動の中で、「ニーズに合った支援をありがとう」という声が多く出ている。
精神面でのケアも
余震への恐怖から眠れず、体調不良を訴える人も多い。「心臓が痛い」と訴える人に、「恐怖に勝たなければいけない」と諭し、皆で祈りをささげたところ、心の平安を取り戻して眠れるようになり、「自分でもお祈りがしたい」などと100人ほどが自ら入会している。
ネパールでは、幸福の科学の職員だけでなく、現地の信者も救援に携わっている。
法話「天使は見捨てない」の中で、「目に見えない天使たちも救助活動をしている」という部分は、特に反響が大きかったという。
目に見えない存在の支援を知ることは、被災しながら救援活動という「与える愛」を実践している現地信者たちを大いに励ました。
混乱が落ち着き、日常生活が戻ってくると、精神的なショックが表面化してくる。そのときには物質面の支援だけでは限界があるが、幸福の科学では、恐怖や不安の克服といった精神面でも支援ができる。 ザ・リバティ・ウェブより、抜粋・編集
幸福の科学 ネパール地震緊急支援のお願い
http://info.happy-science.jp/2015/13328/
4月下旬、ネパールを大地震が襲った。死者数は7800人を超え、負傷者数は約1万6000人、全半壊した建物は56万戸に上り、雨期を控えた被災地は新しい局面を迎えつつある。各国が救援隊を送り込んでいるが、山奥の村などには支援が行き届いてはいないようだ。
首都カトマンズにネパール支部精舎を持つ幸福の科学による救援活動について紹介する。
ネパール支部精舎が救援活動の拠点に
幸福の科学ネパール支部精舎は、80年に一度の地震にも耐えられる設計のため、周辺の建物の被害が大きかった割に、精舎の被害はほとんどなく、救援活動の拠点として活用され、数日間は周辺の住民が百数十人宿泊した。
地震直後は、精舎では水道や電気が途絶え、食料の備蓄も心許なかったが、電話はかろうじて通じた。職員が水や食料、トラックを調達し、インドから初めての救援物資が精舎に到着したのは29日の午後2時。
きめ細やかな支援に感謝の声が集まる
各国から送られた救援物資はカトマンズの空港を経て、町までは届けられているが、山奥の村には移送手段がないため取りに来られない人も多いという。ネパール支部精舎では、精舎周辺の人々への水と食料の配布のほか、山奥の村に住む信者から連絡を受け、必要な物資を届けている。地震でがけ崩れが起き、通れない道もあるため、一度、現地を視察してから運んでいるという。
こうしたきめ細やかな救援活動の中で、震源地に最も近いゴルカ近くのブンコットニ村に物資を届けたときには、「政府の手も山奥までは届かない。初めて救援に入ってくれたハッピー・サイエンスのおかげで、命が助かった」という感謝の声が上がった。また、ある村では、骨折したまま動けないなど町まで出られない怪我人が沢山おり、日本の医師免許を持つ幸福の科学の職員が現地に入ったところ、怪我をしたのに治療を受けられない人が70人集まったため、応急処置をした。こうした活動の中で、「ニーズに合った支援をありがとう」という声が多く出ている。
精神面でのケアも
余震への恐怖から眠れず、体調不良を訴える人も多い。「心臓が痛い」と訴える人に、「恐怖に勝たなければいけない」と諭し、皆で祈りをささげたところ、心の平安を取り戻して眠れるようになり、「自分でもお祈りがしたい」などと100人ほどが自ら入会している。
ネパールでは、幸福の科学の職員だけでなく、現地の信者も救援に携わっている。
法話「天使は見捨てない」の中で、「目に見えない天使たちも救助活動をしている」という部分は、特に反響が大きかったという。
目に見えない存在の支援を知ることは、被災しながら救援活動という「与える愛」を実践している現地信者たちを大いに励ました。
混乱が落ち着き、日常生活が戻ってくると、精神的なショックが表面化してくる。そのときには物質面の支援だけでは限界があるが、幸福の科学では、恐怖や不安の克服といった精神面でも支援ができる。 ザ・リバティ・ウェブより、抜粋・編集
幸福の科学 ネパール地震緊急支援のお願い
http://info.happy-science.jp/2015/13328/
2015年05月11日
正義の見方：広島・長崎が抗議すべき国
広島・長崎市長がロシアの核に抗議文 本当に抗議すべき国はどこか?
ザ・リバティ・ウェブより、抜粋・編集2015.04.20
ロシアが今年3月に行った軍事演習で核兵器の限定的な使用を想定していたことや、昨年3月のクリミア併合の際に核兵器使用の準備を検討していたとプーチン大統領が発言したことに対し、長崎市の田上富久市長と広島市の松井一実市長がプーチン大統領に抗議文を送付していた。その抗議文に対し、アファナシエフ駐日ロシア大使から返書が届いた。
ロシアの返書からわかる「国際社会から見た日本」
その返書からは、国際的な視点から日本がどう見られているかを読み取ることができる。
返書では、ロシアが核拡散防止条約(NPT)体制を支持し、核兵器のない世界を目指しているとした上で、「日本がどこの国の『核の傘』に依存しているかはよく知られています」と、日本がアメリカの核兵器の抑止力に国防を依存していることを示唆した。さらに、両市長の抗議文の中には広島と長崎に核爆弾を落とした国について言及がないことを指摘し、「その国こそ、抗議の対象ではないでしょうか」と結んでいる。
広島と長崎に原爆が投下された責任が日本にあるかのように錯覚した「反省」が、日本側から述べられることがあるが、原爆を投下したのはアメリカだ。ただ、広島と長崎はアメリカにも抗議している。
着々と核武装を進める中国と北朝鮮
そうした中、着々と核武装を進めているのが、中国と北朝鮮だ。
中国は、毛沢東政権下で1955年から始まった「100年の計」に基づいて、世界の覇権国家を目指してきた。中国は、抑止力として核兵器を保有するのでなく、実際に使用する可能性がある。なぜなら、唯物論・無神論の指導者は人を殺すことを躊躇しないからだ。核兵器によって多くの人が死んでも、「地球上の人口が数億人減っただけだ」と良心の呵責も感じないだろう。実際、毛沢東はそうした趣旨の発言をしたという。
ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)が発行している『SIPRI年鑑』(2014年版)によると、2014年1月の中国の核弾頭の総数は約250発(保有数が最大3000発と見る米国の研究もある)、北朝鮮は6～8発と見られる。中国や北朝鮮のような、共産主義に凝り固まった指導者が存在する国が、毎年核兵器の数を増やし、近代化を続けているのは、恐ろしい状況だ。
広島・長崎が抗議すべきは中国と北朝鮮
広島や長崎が抗議すべき国は、ロシアやアメリカではなく、中国と北朝鮮だろう。だが、広島・長崎市は、1997年以降、中国の核開発に抗議をしていない。
広島・長崎が、核兵器の削減を求めることは大切だ。アメリカやロシアなどは、必要数以上に核兵器を保有しており、その数を削減していくことは望ましい。だがそれ以上に、中国、そして北朝鮮に対して、「侵略的意図を持って核兵器を使うことが、二度とあってはならない」というメッセージを出し続けるべきである。(泉)
ザ・リバティ・ウェブより、抜粋・編集2015.04.20
ロシアが今年3月に行った軍事演習で核兵器の限定的な使用を想定していたことや、昨年3月のクリミア併合の際に核兵器使用の準備を検討していたとプーチン大統領が発言したことに対し、長崎市の田上富久市長と広島市の松井一実市長がプーチン大統領に抗議文を送付していた。その抗議文に対し、アファナシエフ駐日ロシア大使から返書が届いた。
ロシアの返書からわかる「国際社会から見た日本」
その返書からは、国際的な視点から日本がどう見られているかを読み取ることができる。
返書では、ロシアが核拡散防止条約(NPT)体制を支持し、核兵器のない世界を目指しているとした上で、「日本がどこの国の『核の傘』に依存しているかはよく知られています」と、日本がアメリカの核兵器の抑止力に国防を依存していることを示唆した。さらに、両市長の抗議文の中には広島と長崎に核爆弾を落とした国について言及がないことを指摘し、「その国こそ、抗議の対象ではないでしょうか」と結んでいる。
広島と長崎に原爆が投下された責任が日本にあるかのように錯覚した「反省」が、日本側から述べられることがあるが、原爆を投下したのはアメリカだ。ただ、広島と長崎はアメリカにも抗議している。
着々と核武装を進める中国と北朝鮮
そうした中、着々と核武装を進めているのが、中国と北朝鮮だ。
中国は、毛沢東政権下で1955年から始まった「100年の計」に基づいて、世界の覇権国家を目指してきた。中国は、抑止力として核兵器を保有するのでなく、実際に使用する可能性がある。なぜなら、唯物論・無神論の指導者は人を殺すことを躊躇しないからだ。核兵器によって多くの人が死んでも、「地球上の人口が数億人減っただけだ」と良心の呵責も感じないだろう。実際、毛沢東はそうした趣旨の発言をしたという。
ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)が発行している『SIPRI年鑑』(2014年版)によると、2014年1月の中国の核弾頭の総数は約250発(保有数が最大3000発と見る米国の研究もある)、北朝鮮は6～8発と見られる。中国や北朝鮮のような、共産主義に凝り固まった指導者が存在する国が、毎年核兵器の数を増やし、近代化を続けているのは、恐ろしい状況だ。
広島・長崎が抗議すべきは中国と北朝鮮
広島や長崎が抗議すべき国は、ロシアやアメリカではなく、中国と北朝鮮だろう。だが、広島・長崎市は、1997年以降、中国の核開発に抗議をしていない。
広島・長崎が、核兵器の削減を求めることは大切だ。アメリカやロシアなどは、必要数以上に核兵器を保有しており、その数を削減していくことは望ましい。だがそれ以上に、中国、そして北朝鮮に対して、「侵略的意図を持って核兵器を使うことが、二度とあってはならない」というメッセージを出し続けるべきである。(泉)
