2015年07月13日

山崎豊子・霊言で本心を語る

 【書籍】山崎豊子 死後第一声
山崎豊子霊:最終判定機関のここで、司馬遼側(天国)か松本清張側(地獄)か判定して欲しい

質問者は、この人だったら面白くなりそうだからと、あの里村氏をご指名ですって、同感、納得です~(笑)
彼女の過去世は、「栄華物語」の作者・赤染衛門(女性)や、橘郎女(たちばなのいらつめ)など・・
左翼でもなく、天国行きの切符を手にして良かったね、豊ちゃん。
NHK諸君も彼女の本心読みたまえ!(爆)
彼女を左翼にしたいNHKニュース
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150713/k10010149201000.html




社会悪を追及しながら探し求めた「神仏の心」
「ベストセラー作家・山崎豊子『死後の運命を語る』」 霊言レポート
ザ・リバティ・ウェブより2013.12.23 2014年2月号記事
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7105

 医学界の権力闘争を描く『白い巨塔』や、航空会社の不正を暴いた『沈まぬ太陽』など、実在する事件や社会問題を扱った小説を数多く著した山崎豊子氏。死後2カ月あまりで大川総裁のもとを訪れ、霊的に、格付け、してくれないかと交渉してきた。

山崎豊子 死後第一声
社会悪をテーマにした二人の小説家の境涯の違い

 山崎氏と言えば、社会悪を描いた小説家という点で松本清張氏と比較されることが多い。だが、それぞれの本心を比較すると違いが見えてくる。

 2012年の1月に収録された松本氏の霊言では、「神様は、人間を悪としてつくったんだ」「この世は悪に満ちとるんだ」と述べ、人間不信をあらわにした。

 一方、山崎氏の霊は、大きな運命の中で葛藤しつつ生きる人間を描き、「神仏はなぜ、こういう人をつくられ、このような運命のなかに置かれるのか」といった神仏の心を探究したい気持ちがあったと述べた。

 また、「社会悪の追及をしているなかに、間違いがあるかもしれないので、参考になるものがあれば自分を照らしたいと思っていた」と謙虚な姿勢ものぞかせた。

マスコミは何を求めているか
 新聞社に勤務していた山崎氏は、マスコミの問題にも切り込んだ。生前、「天敵」と称していた朝日新聞については、死んでまで悪口を言いたくはないと断りながらも、「日本を正しく導いたのかどうか疑問はある」と、バブル崩壊を招き、原発事故の恐怖を煽る報道姿勢を批判した。

 幸福の科学については、神仏の善悪の観点からマスコミにも悪があることを追及してきたことを評価し、「これはマスコミにとって非常にきつい」と語った。

 マスコミにも、「神仏の心」を探究しようとする姿勢がほしいところだ。
  


2015年07月13日

上海株・習政権の介入ルール無視

「悪意のある」空売りは処刑ですって~、中国ならやりかねませんね~ああ怖か~(爆)

AIIBの野望も崩壊寸前 習政権、危険な“狂乱介入” 上海株ショック
2015.07.11zakzak夕刊フジより
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20150711/frn1507111530002-n1.htm
【写真】ロシアで開かれたBRICS首脳会議で習近平主席(左)は、プーチン大統領らと存在感をアピールしたが、経済は厳しい局面を迎える=9日(AP)


 上海株式市場は10日午前も前日に続き大幅高となったが、強権的な株価維持策で中国市場のゆがんだ実態が白日の下にさらされ、習近平政権が失った信頼は計り知れない。取引停止中の銘柄が、時限爆弾、となり、暴落モードが長期化するとの見方もあるなか、アジアインフラ投資銀行(AIIB)で存在感を高め、人民元を国際通貨化として認めさせようという習政権の野望も、株バブルとともに崩壊寸前だ。

 上海総合指数は9日に5・8%高の上昇となり、10日午前も一時6%を超える大幅高で推移した。
 上昇の背景には当局の介入があった。9日には公安当局の幹部が証券当局に乗り込んだ。新華社電によると、中国公安省の孟慶豊(もう・けいほう)次官が調査チームを率いて中国証券監督管理委員会に出向き、同委員会と合同で「悪意のある」空売りに関して捜査することを決定。違法行為に対して厳罰で臨む姿勢を示した。

 当局のコワモテもあってか、市場は反発したが、実際には上海証券取引所のショートポジション(売り持ち)はごくわずかで、ブルームバーグは「間違った犯人捜しに当局躍起か」と冷ややかだ。

 国有資産監督管理委員会は9日、地方当局に対し、管轄の国有企業が上場企業の株式を買い増した状況を毎日報告するよう求める通達を出した。株を買わない国有企業を浮き彫りにする狙いで、事実上国有企業に買い増しを迫った。

当局は株価維持になりふり構わないが、市場に下げ止まり感はみられない。9日には上海と深●(=土へんに川)の両市場で全体の半数を超える約1600銘柄が取引を停止、「潜在的な売り圧力を抱えており、取引が再開されれば売り浴びせを受ける」(銀行系証券)と警戒する。

 共産党中央宣伝部は国内の報道機関に「株式市場の問題が政治化するのを回避し、(批判の)矛先が共産党や政府に向かうのを防げ」と指示する緊急通達を出した。
 通達は(1)株式市場と政治を関連付けるな(2)株価の上昇や下落を冷静に、客観的に報道せよ(3)株価の動向を投資家が理性的に受け止めるよう世論を導け(4)誇張せず、評論記事は慎重に発表せよ(5)経済政策の成果を宣伝し、中国経済の先行きを前向きに伝えよ-などと指示している。
 ただ、投資家が冷静さを失うほど投機をあおったのは習政権自身だ。

 週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏は「不動産バブル崩壊を受けて、人民日報などが株式投資をあおった責任が重い。中国政府は間違った政策を、別の間違った政策でカバーしようとしているが、中国経済の基盤が変わらないので、政策失敗による損失は拡大していく」とみる。

 標準的な市場経済と大きくかけ離れた中国当局の姿勢が明るみに出たことは、アジアインフラ投資銀行(AIIB)設立や現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路」などの政策を打ち出し、国際金融の世界で存在感を示そうとしている習政権にとって大きな痛手だ。
 人民元をドル、ユーロに続く国際通貨にするという野望の実現も遠のきそうだ。ブルームバーグによると、野村ホールディングスの中国担当チーフエコノミストは、株価暴落を受けて、政策当局者が海外への市場開放に及び腰になる公算が大きいと指摘した。株価急落に見舞われている中国が資本自由化のペースを緩めれば、国際通貨基金(IMF)が今年行う特別引き出し権(SDR=IMF加盟国が資金を引き出す権利)の通貨バスケット見直しで人民元が採用される可能性が低下するという。

 前出の勝又氏は警鐘を鳴らす。
 「“社会主義市場経済”なるものを掲げて、国家があらゆる面で経済活動へ干渉する中国のやり方は、世界共通のルールから著しく逸脱している。世界の金融市場関係者は習政権の政策マネジメント能力に疑問を持っており、市場リスクの主役はギリシャから完全に中国に移っている」
  


Posted by ケニー爺 at 16:28Comments(0)戦争・歴史・政治・経済